地域の災害リスクや、いざという時の避難ルートなどが分かる「ハザードマップ」。これを活用することで、防災・減災対策を講じながら土地選びをすることができます。今回は、ハザードマップで確認できることは何かについて解説したいと思います。
目次
2種類のハザードマップで防災・減災対策を
洪水や津波、土砂災害などの自然災害の被害履歴に基づいて、想定される災害リスクを表現した地図。それがハザードマップです。これから土地を購入しようと考えている方にとっては、土地選びの大切な基準の一つとなるでしょうし、すでに土地をお持ちの方も、防災・減災対策に役立つ重要な情報源となるものです。
ハザードマップは国土交通省のWEBサイトで提供され、２種類用意されています。
- 「重ねるハザードマップ」…地図や航空写真と災害リスクを重ねて表示
- 「わがまちハザードマップ」…住まう（住みたい）市町村のハザードマップの閲覧
では、それらで手にできる情報など特徴を見ていきましょう。
「重ねるハザードマップ」でわかる情報とは
「重ねるハザードマップ」では、洪水・土砂災害・津波の災害リスクや、道路防災情報を確認することができます。
洪水
- 住まう地域ごとに浸水リスクを色分けで表示。
- 洪水（計画規模）の地図では、その河川の一般的な降雨データに基づく洪水リスクが確認できる。
- 洪水（想定最大規模）の地図では、地域全体の最大降雨量も考慮した洪水リスクが確認できる。
土砂災害
- 土石流、急傾斜地の崩壊、地滑り、雪崩の4種類の被害を想定し、災害リスクを黄色から赤色で表示。
津波
- 地震、津波が発生した際に想定される浸水深を色分け表示。
道路防災情報
- 落石、土砂崩れなどの自然災害時に通行規制が敷かれる可能性のある区間の表示。
- 大雨、台風が起きた際の道路冠水により、通行困難になる可能性がある区間の表示。
「重ねるハザードマップ」のほかにも、各市町村が提供する「わがまちハザードマップ」、民間企業が提供するハザードマップでも情報収集できますので、ぜひ閲覧・活用してください。
「災害リスクを知る」「指定緊急避難場所を知る」「通行規制の可能性を知る」
ハザードマップは、「災害リスクを知る」「指定緊急避難場所を知る」「通行規制の可能性を知る」という3つの役割があります。前述しましたが、これから土地を購入する方は、特に「災害リスクを知る」ことが重要になりますし、すでに土地をお持ちの方は、「指定緊急避難場所」や「通行規制の可能性」を知っておくことが、防災・減災につながります。
末永く、安心して暮らし続けられるように、これからの住まいづくり、暮らしづくりにおいて、必ずハザードマップを活用しましょう。
※最新かつ詳細の状況などは、必ず当該市町村にご確認ください。